日本聖公会は消えるか

　日本聖公会が消えることなどあり得ないし、日本聖公会が消えたからといって、問題が解決するわけでもなかろう。問題は、慰謝料請求裁判で勝訴した被害者と日本聖公会の関係者が要求していることが行われるかどうかの問題だ。２００１年４月７日の常置委員会で退職を決定しておきながら、４月１７日に退職決定を撤回し、Ｈ司祭を復職させた詳しい経緯を公開してほしいという要求が、いまだに日本聖公会京都教区に受け入れられていないことが一番の問題ではないのか。

　誰もが考えることだろうが、何故、京都教区は常置委員会記録を被害者とその家族に公開しないのか、不思議で仕方がない。２００５年１２月９日に開かれた「謝罪の記者会見」の「謝罪」とは何だったのか。おまけに、Ｈ司祭は６人の被害者のうち４人に関してはその事実を認め、謝罪文を認めているそうだが、残りの２人に関してはいまだに加害行為を認めていない。一体それは何故なのか。京都教区の主教や常置委員会はそれをどう考えているのか。

　この問題に関する現時点での一番大きな問題はそこにあるだろう。「糾す会」だけでなく、この問題に関する多くの支援者はこの点を重要視すべきだと思っています。以前に「二次的加害者」という言葉が使われていたが、最高裁での却下が決定された後も、「冤罪」という言葉を使っていた常置委員会は、一体何を考えていたのか。そして、昨年の秋に、４人に対する加害行為を認めたＨ司祭に対する処遇が、「陪餐停止」のままでいいのかということを何故、真剣に考えようとしないのか。

　「陪餐停止は追放を意味する」と言った司祭がいたそうだが、「陪餐停止」の意味をもう一度、教会史の視座から考えていただきたい。信徒を陪餐停止にしたら、その信徒は追放されたことになるのだろうか。教会は歴史の中で、言葉を厳密に考えてきたはずではないのか。日本聖公会は、そうしたこともまた問われていると思う。